子どもの教育費の貯め方。いくら必要でいつまでに貯めればいいの？

住宅費・老後資金と並んで教育費は「家計の三大支出」。子ども一人当たりの教育費はおよそ1,000万円〜2,000万円かかるというデータもあります。

これだけの金額を貯めるのは大変ですよね。

そこでこの記事では将来の教育資金の貯め方についてご紹介します。

子どもの教育費はいくら貯金すればいい？

子ども一人にかかる教育資金は、一般的に約1,000万円といわれています。理想は高校卒業までに大学費用として500万円を貯金し、小中高でかかる教育費は家計から出すこと。

具体的にいくらぐらいかかるのか、調査データを見てみましょう

子どもの教育にかかる金額

教育に必要な金額は、オール公立なら高校までで約476万円、その後私立文系大学に進学するなら約1179万円となっています。

	オール公立	高校のみ私立	オール私立
小学校	192万円	192万円	959万円
中学校	146万円	146万円	421万円
高校	137万円	290万円	290万円
高校まで総額	476万円	629万円	1671万円
大学（私立文系）	703万円	703万円	703万円
大学まで総額	1179万円	1332万円	2374万円

この中には習い事や塾代も含まれているので、もう少し安くできる可能性もあります。

子どもの教育費を貯めるのはいつから？

子どもの教育費は子どもが生まれてすぐから貯めるのがおすすめ。学資保険や積立投資で教育資金を用意するにしても、早めに始めるのが有利です。

子どもが小さいうちはオムツやミルク代などがかかるので「なかなか貯まらない」と思うかもしれませんが、だんだん成長するにつれ塾や習い事、友達同士のつきあいなど、出費もかさんでいきます。

よく言われるのが「貯めどきは小学生まで」。

中学生や高校生になると、食費や服や美容などの生活費用も増えていきます。そうなると貯金のペースもかなり落ちてしまうので、やはり赤ちゃんのうちから教育費の用意を始めるのがおすすめです。

子どもの教育費を貯める方法

子どもの教育費は、高校卒業までに500万円を貯めるのが理想的です。それでは、どのような方法で貯金するのがいいのでしょうか？

児童手当をすべて貯める

子どものために支給される「児童手当」は、すべて貯金すればおよそ200万円になります。

大学費用として500万円ほど用意しなければいけないと考えれば、この200万円は大きいですよね。

デメリットとしては所得制限があること。所得制限にかかってしまうと大きく減額され、予定が狂ってしまうので注意が必要です。

預貯金・定期預金

一番手軽に始められるのが預貯金や定期預金。

ただし、すぐにお金を下ろせるのでつい使ってしまったり、「今月は苦しいから…」と貯金ができなかったりするのがデメリットです。

そのため、自動的に積立口座に振り替えされる機能などを利用して、しっかり毎月貯金ができるようにするのがおすすめ。給与が振り込まれたら貯金額を別口座にすぐ入れてしまう、というのもいいですね。

気をつけたいポイントは、投資のように減ってしまう可能性はない反面、利息などがほぼつかないこと。物価上昇すると実質的に目減りもしてしまうので、預貯金で教育費すべてをまかなうのは避けた方がよさそうです。

学資保険

「親から学資保険をすすめられた」という方も多いのではないでしょうか？

学資保険は、親に万が一のことがあったら保険料の支払いが免除され、保険金を満額受け取れるのが大きなメリットです。

保険商品によっては子どもの入院保険も付帯されていたり、高校入学時にお祝い金をもらえるものもあります。

強制的に引き落とされてコツコツ貯まるので、貯金だとつい使ってしまう…という人にもおすすめ。

デメリットは途中で解約すると損をしてしまうこと。また、支払った保険料に対して受け取れる保険金はあまり多くなく、投資のように大きく増えることはありません。

つみたてNISAで運用する

年間40万円まで投資にまわすことができ、運用益が非課税になる「つみたてNISA（ニーサ）」でも教育資金を貯められます。

たとえば毎月1万円ずつ18歳まで積み立て続ければ総額は216万円となります。それを年率2％で複利運用すれば積立総額は約260万円に。普通に貯金するよりも効率良く教育費を貯めることができます。

ただし元本保証ではないので資金が減ってしまう可能性があることがデメリット。そのため、つみたてNISAだけで教育資金を用意するのではなく、学資保険や預貯金で手堅く貯める方法も併用するのが良いでしょう。

まとめ

今回は、子育ての大きな負担である「教育費」について、

• いつから貯めるのがいい？
• どんな方法で貯められる？

という内容についてご紹介しました。
子どもたちの将来のためにも、ぜひしっかりと準備しておきたいですね。